2026/09/16 投稿

ご質問いただきまして、ありがとうございます。
次の通り、ご回答申し上げます。
ご質問のケースでは、常時85デシベルを超える工程があるとのことですので、一般の定期健康診断だけでなく、厚生労働省の「騒音障害防止のためのガイドライン」に沿った対応を確認する必要があります。同ガイドラインは2023年4月に改訂されています。

まず対象となる「騒音作業」は、ガイドライン別表第1及び第2に掲げる作業場での業務です。騒音を発する機械を直接操作する人だけでなく、その作業場で他の業務を行う人も含まれます。プレス機等の工程について、まず等価騒音レベルを測定し、対象作業場と対象者を特定することが必要です。対象となる屋内作業場では、原則として6か月以内ごとに1回測定し、設備、工程、作業方法等を変更した場合にも測定します。一定の場合には個人ばく露測定も利用できます。

次に健康診断です。騒音作業に常時従事する労働者については、原則として6か月以内ごとに1回、騒音健康診断を行います。ただし、第1管理区分の状態又は等価騒音レベル85デシベル未満の状態が継続している場所については省略できます。したがって、現在の年1回だけという運用は、対象工程について見直しが必要となる可能性があります。

定期の騒音健康診断では、既往歴、業務歴、自覚症状及び他覚症状の確認に加え、オージオメータによる選別聴力検査を行います。改訂後は、1000ヘルツは30デシベル、4000ヘルツは25デシベル及び30デシベルで検査します。異常が認められた場合等には、250、500、1000、2000、4000、6000、8000ヘルツについての気導純音聴力検査等による二次検査につなげます。通常の定期健康診断で所定の検査を実施している場合、一部を騒音健康診断として扱える場合がありますので、健診機関に確認するとよいでしょう。

また、耳栓を配布するだけでは十分とはいえません。85デシベル以上90デシベル未満では作業環境を改善するとともに、必要に応じて聴覚保護具を使用させます。90デシベル以上では聴覚保護具を使用させ、管理者が使用状況を確認します。過度な遮音は警報音や会話を聞きにくくするため、騒音の程度に応じた適切な遮音性能の製品を選ぶことも重要です。

実務上は、まず工程ごとの騒音測定結果を整理し、対象作業場と常時従事者を特定した上で、騒音健康診断の実施時期、現在使用している耳栓の性能と装着状況、作業環境改善策を一体的に見直すことをお勧めします。
以上です。よろしくお願いいたします。