この記事でわかること・結論
- 組織図とは、企業やその他組織における関係性や内部構造をわかりやすく視覚化したもの
- 組織図には大きく分けて、ピラミッド型、フラット型、マトリックス型の3種類がある
- 組織図の作成にはまずは組織図の目的を明確化することが大切
この記事でわかること・結論
組織図とは、企業や組織の構造を視覚的に表現した図のことを指します。役職や部門、チーム間の関係性や階層を理解するための重要な役割があります。
企業の内部構造や関係性を視覚化するためにも導入検討をしている担当者もいると思います。しかし組織図の種類や作成方法など、導入には基本的な理解がまずが必要です。
そこで本記事では、組織図の目的や作成のメリット、主要なタイプおよび効果的な組織図の作成方法について詳しく解説します。
目次
組織図とは、企業やその他組織における関係性や内部構造をわかりやすく視覚化したものです。企業においては各部署・部門やポジションなどの関係性が一目でわかるようするために作成されます。
また、社内向けに作成される組織図もあればクライアントなどの外部に見せるために作成される組織図もあるなど活用方法も多岐にわたります。主に外部とは、関係者（取引先企業・投資家・株主など）のことを指します。
組織図を導入する背景や目的は企業によって異なりますが、ほとんどが「社内における関係性の見える化」を実現することを目的として作成しているでしょう。また、自社における構造を他者に理解してもらうために作ることもあります。
内部外部を問わず、会社として全体像を明確にしておくことは企業にとって大きなメリットになります。従業員が、自身の担当しているポジションが会社のなかでどの位置にあるのかなどを知ることは大切です。
組織図の役割にはさまざまありますが、主な機能としては全社員に対して社内の不透明な部分を取り除くことによる業務効率化などが挙げられます。企業の代表目線で言えば、ビジョンを全社員に共有する際などにも用いられます。
さらに社内の不透明さは外部に対しても信頼性に欠けてしまうため、会社としての安全性や信用度を高めるといった意味でも組織図の導入が効果的です。各種融資を受けるときや他社との共同ビジネスを営業する際などにも役立ちます。
組織図はとりわけ法律などでその内容を定められているわけではないため、企業が独自に作成することができます。そのため、組織図内に記載する情報の範囲について決めておく必要があるでしょう。
たとえば部署や部門はもちろん、各従業員についてのパーソナルな情報（氏名・役職・顔写真など）を記載する会社もあります。その際はプライバシーの観点からも、必ず各従業員に同意を得てから作成するようにしてください。
各企業が導入する組織図にはいくつか種類があるためそれぞれ紹介します。
この「ピラミッド型/階層型組織図」は、作成する企業のほとんどが選択するタイプのものであり。組織図と聞いてイメージすることが一番多いタイプでしょう。
学校などで配られる連絡網のように、一番上に「代表・社長・最高経営責任者」を置きます。その下に枝分かれして次の責任者（役員や部長、マネージャーなど）を置きます。さらに各責任者の部署などに属する社員を置きます。
上記のように立場のある者を上に記載し、その下に属する各部署・部門および各社員を記載していくのが「ピラミッド型組織図/階層型組織図」です。
上からわかりやすく階層分けしてあるため、責任が誰にあるのかなどが明確です。また、有事の際は誰に緊急連絡をすべきかなども一目で確認できるためタイムロス防止にも繋がるでしょう。
「フラット型組織図」は構造としてはピラミッド型/階層型と同じですが、情報量や階層がより少ない組織図のことを言います。数字で言えば3階層程度の組織図がフラット型に該当します。
企業規模がまだ大きくない場合や、大企業でも役職があまり存在しない場合などはこのフラット型組織図を作成される企業が多いです。
マトリックス型の組織図とは、縦軸と横軸を掛け合わせて作成される組織図のことを言います。
たとえば「部署・部門 × プロジェクト」「エリア× 役職」のように企業を構成する要素が複雑な場合に作成されます。事業部が複数あり、共通する役職などがある場合は十分に活用できます。
大きな企業にもなってくれば、部署・部門やポジションが多くより複雑な内部構造になります。部署・部門をまたぐような構造である場合はマトリックス型の組織図がおすすめです。
ここからは企業が組織図を導入するメリットについて解説します。
組織図は企業の内部構造を一目で把握できるようにします。役職や部署の階層、それらの間の関係性や個々の職員の位置づけなどが明確に表示されるため、組織内の各個人が自分の役割と他者との関連性を理解しやすくなります。
これにより、職員の自己認識を高めたり業務効率化を促進したりするなどの効果が得られます。組織図によって責任の所在が明確化することも、仕事をするうえでかなり大切です。
組織図によって、誰がどの位置にいるのかが明確になるためコミュニケーションがスムーズになります。
適切な責任者や連絡先を容易に特定できるため、問題発生時の迅速な対応やプロジェクトの効率的な進行が可能となります。また、部門間の壁やハードルについて軽減し、協力しやすい環境を促進します。
組織図を通じて企業は人材の配置と流動を効率的に管理できます。手の空いている箇所や過剰なリソースが一目でわかるため、再配置や採用計画を戦略的に立てることができるでしょう。
また、キャリアパスの計画や後継者計画にも役立つため、組織の長期的な発展に貢献するというメリットもあります。
組織図は、企業が戦略的な計画や組織の再編をおこなう際の有力なツールです。組織の現状を視覚化することで、成長や縮小、合併や再編などにおいて明確で情報に基づいた意思決定が可能となります。
また、変化に柔軟に対応できるようになるため組織の効率性や効果性を最大化するための調整がおこないやすくなります。
新入社員や転職者が迅速に組織に適応するためにも組織図は非常に有効です。組織の構造や重要な連絡先、役職の理解を助けることで新しい職員が早く自分の役割になじむことができます。
組織図は、透明性とアカウンタビリティ（説明責任または答責性）の促進に寄与します。組織の全員が構造と運営を理解することで信頼感と公平感が高まり、組織内のオープンな文化が育ちます。
また、代表取締役が投資家や株主などに対して企業の財務内容や現状を報告する際にも組織図は活用されます。そのように外部への信頼性アップにも有効です。
組織図は企業に合ったものを作成することで、その効果を最大限に発揮することができます。そのため、ここでは実際に組織図を作成するときの流れと、意識したいポイントを解説します。
組織図にはいくつか種類があることも触れてきましたが、用途や目的によってどのタイプの組織図を作成すると良いのかは異なります。組織での課題があればそれを基軸に考えるのも良いでしょう。
その際に組織診断ツールを活用することで、より効率的に組織の課題を抽出することが可能です。
そのため企業が組織を作成する際はまず「組織図の目的」をはっきりと決めましょう。たとえば社内向けか社外向けか、連絡網目的かコミュニケーション促進目的かなどより具体的に決めておくと良いです。
組織図は単に部署・部門と役職などのシンプルな記載であるものもあれば、従業員の氏名や顔写真など細かく記載しているところもあります。
こちらも目的や用途に応じて決めておくとスムーズに導入できます。内容によっては勝手に作成せず、各従業員に同意を得なければならない場合もあるため注意しましょう。
おさらいとして、先述した組織図の種類には以下のようなものがありました。それぞれのタイプのなかから、取り決めた組織図の目的や用途などに合うものを選択しましょう。
ここで一つ意識したいポイントは「今後のことも考える」です。現段階での状況と、1年後などの内部構造が変わっている可能性がある場合は、そのことも考慮して組織図を作成する必要があります。
たとえば、まだ従業員規模も少ない企業が、今年大規模な事業拡大や採用を控えているなどといった場合は複雑化しても対応できる組織図を最初から選んでおくというケースもあります。
「目的や用途・組織図のタイプ選択・各種情報種集」などが済んだら実際に組織図の作成に進みます。
完成した組織図は上司や代表などの確認を経てから社内へ共有しましょう。同時にどのタイミングで更新するのか、組織図の責任者なども決めておくと今後も運用しやすいです。
組織図は、会社などの組織においてその内部構造や所属する部署・部門やポジションなどの関係性を表したものです。種類がいくつかあり、企業規模や用途によって異なるため自社に合う組織図を作成・運用することが大切です。
また、組織図の導入は企業にとって多くのメリットをもたらします。代表や従業員にかかわる範囲での好影響や企業の信頼性アップなど組織運営の多面にわたる改善に役立ちます。
組織図を作成する際は、まずは目的・用途を決めることが大切です。そして決めた目的・用途に応じた種類を選択し、その組織に合った組織図を作ることが理想とされます。本記事を参考に、効果的な組織図の作成を進めましょう。
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