この記事でわかること
- Twitterは自由度の高いSNSで、企業の情報発信・集客に利用されている
- 企業PRには個人ブランディングやインフルエンサーの活用が効果的
- 人事担当者はTwitterを通じて企業の顔として情報発信し、人材採用に活用すべき
この記事でわかること
Twitterは発信内容の自由度が高く、些細な話題でもトレンド入りする特異なSNSのため、広報や採用といった企業PRにも活用されて始めています。
新卒一括採用や転職エージェントを利用した中途採用では出会いにくい人材にも恵まれ、リファーラル採用やダイレクトリクルーティング、ヘッドハンティングなどにも活用できます。
目次
2006年に誕生したTwitterは2008年日本に上陸、2018年10月時点でアクティブユーザー数は4500万人のSNSです。
コミュニケーションツールのLINEに次ぐユーザー数であり、インスタグラムの3300万人（2019年３月時点）、Facebook2600万人（2019年7月時点）よりもアクティブ会員数が多く、さまざまなジャンルで自由闊達に情報が発信されています。
また、140文字以内の投稿という制約が情報を簡潔にすることからもユーザービリティを高めているといわれています。
Twitterの主な機能は以下の通りです。
Facebookやインスタグラムと比べて、匿名性や制限なく好きなことを発信できる自由度の高さもTwitterの特長です。そのため、ユーザー同士の共感が生まれやすいプラットフォームといえます。
また、SNSを含む他のメディアと比べて、圧倒的に１次情報が広がりやすく、災害や事故、ゴシップ、民間サービスの不具合などの情報拡散が早いことも知られています。
近年では、採用・広報といった企業PRや士業・フリーランスによる集客、人脈構築など幅広く活用されています。
Twitterの最大の特長は、ヒト（個人）に依存した共感・情報発信ツールであること
企業アカウントでの活用は、感想や意見を募るプラットフォーム(テレビなどの媒体)として機能しやすく、商品・サービスPRを目的としたダイレクトマーケティングとは相性が悪い傾向があります。
PRでは、インフルエンサー（ファンや同じ共感を持つフォロワーを抱える影響力の高い人物）を介しておこなうことが一般的であり、ステルスマーケティングにならないよう配慮も必要です。
そのため、Twitterでは、経営者本人や採用・広報担当者などの従業員自身のブランディングを通しての情報発信が必要です。また、情報内容の選択と発信者の立ち位置を明確にしたうえでなければ、支持されないこともTwitterの特長といえます。
Twitterで、商品・サービス発表に特化した情報発信は企業PRとしての効果はありません。
Twitterはヒト（個人）に依存した共感・情報発信ツールに加え、自由度の高いSNSのため、外部要因の影響を受けにくい
オウンドメディアやECサイトはGoogle検索を活用したWebマーケティングは絶大な集客力を誇ります。
しかし、Googleのコアアップデートやプラットフォームの利用規約の変更によって、集客や購買に大きな影響を受けやすいことも事実です。
Twitterは共感や情報発信するヒト（個人）に対して、潜在層がつくため、情報発信する経営者や従業員の魅力で、興味付けやナーチャリングが可能となります。
ヒト（個人）に依存した情報発信は、個人名または属する法人名で「指名検索（※）」を獲得できるため、Googleアップデートの影響をほとんど受けない利点があります。
企業名やサービス名を直接検索するため、モチベーションが高い潜在層が見込める
Twitterは、情報収集する人にとって、有益な情報を発信する個人は事前にターゲティングされた潜在層（フォロワー）への直接アプローチができる
採用窓口である人事担当者や広報は、企業ブランドを背景に個人ブランディングをおこないやすいため、就職や転職を考える人材にも影響力を発揮しやすいといえます。
近年、数多くのメディアでも紹介されている転職市場や企業PRに影響力を持つTwitterアカウントをご紹介します。
ひとりのサラリーマンが転職市場に大きな影響力を与える時代に突入した。
地方のホームセンターから戦略的な５回の転職と副業を通して、現在の年収6500万円（サラリーマン年収1500万円＋副業年収5000万円以上）を稼ぐmoto氏（戸塚俊介氏）は11.9万のTwitterフォロワー（2020年7月時点）を有しています。
初著書である「転職と副業のかけ算 生涯年収を最大化する生き方」は、発売1週間で重版が決まり、3万部を突破したベストセラーとなっています。
moto氏は「ネットで最も注目されるサラリーマン」としてキャリア論の提唱者、令和サラリーマンのひとつのロールモデルとなる人物と評されており、数々のメディアにも取り上げられています。
31.6万人から支持される株式会社タニタのTwitterは、SNS運用を担う“中の人”のセンスが光る公式アカウント
計測器大手メーカーの株式会社タニタでは、「社員のフリーランス化」を通じて、今までにない働き方を提唱する企業としても知られています。
「本当に自由な働き方の提唱」、「新たなリストラ策」と賛否両論がうずまく、タニタの改革ですが、Twitterの活用方法は公式アカウントとは思えない、まるで“ヒト”そのものといえるツイート内容が魅力的です。
ここからガッツリふざけていく https://t.co/deAQkGDvlN pic.twitter.com/uB4N3ajqeq
— 株式会社タニタ (@TANITAofficial) July 16, 2020
自社製品・サービスのPRが嫌味に感じない理由として、SNS運用者である“中の人（社内フリーランスも含む）” による自由度の高い情報発信への共感が考えられます。
まずは匿名で情報発信・情報収集してみることが大切
自由度が高いTwitterは、コンプライアンスや企業への悪影響（クレームによる社会的信頼の棄損）を考慮すると、上場企業でおこなうことは難しい傾向があります。
しかし、人事担当者が匿名かつ所属する企業名は伏せた上でTwitterをはじめることは、採用したいターゲットのペルソナや人事関連の情報収集にも効果が期待できます。
発信する情報の内容や立ち位置を確立でき、採用・広報などの企業PRをおこなえる実力を得てから、会社に提案することが最適といえます。
業務中での発信が難しい場合は、Twitterへの予約投稿が可能なアプリがおすすめです。
企業によるTwitterの活用方法はアンケート機能に終始しています。しかし、Twitterは“ヒト”に依存するメディアであり、企業PRで絶大な効果を生み出すSNSといえます。
情報の収集方法も多様化するなかで、今後の人材採用はますます困難となることを考えれば、人事担当者が自分をブランディングし、企業の顔として情報発信をしていくことが必要です。
人材採用でTwitterの魅力
限られた人材・時間で成果を出すことは、バックオフィス機能を担う人事担当者も同じです
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