多くの企業から支持されているバックオフィスクラウドサービス「ジンジャー(jinjer)」。山田うどんやモスバーガー、ロッテアライリゾートなどを経営する大手企業もジンジャーを利用しており、業界内でも高い知名度を誇ります。
そんなジンジャーが最初に開発したのが「ジンジャー勤怠」という勤怠管理システムです。同システムは低価格でありながら、常に機能の改良と新機能の追加がおこなわれています。
では、その他にどんな魅力があるのでしょうか。この記事では、ジンジャー勤怠の特長・機能・料金について解説していきます。
初期費用 | 要問い合わせ | 主な機能 | 出退勤管理/自動集計/ 有休管理/シフト管理など |
---|---|---|---|
1人あたりの 月額料金 |
400円~ | ワークフロー 機能 |
残業/打刻修正/休日出勤/ 休日休暇の申請など |
無料 トライアル |
〇 | 主な 連携システム |
ジンジャー給与など |
打刻方法 | 6種類 | 対応言語 | 日本語/英語/タイ語/ インドネシア語/ベトナム語 |
関連サービス | ジンジャーワークフロー/給与/人事労務/経費/サインなど | 詳細 | 公式サイト |
ジンジャー(jinjer)勤怠とは、jinjer株式会社が運営するクラウド型の勤怠管理システムです。同社は勤怠管理システム以外にも、人事労務・経費精算・給与計算・ワークフローなどバックオフィス業務を効率化させる複数のクラウドサービスを開発しています。
ジンジャーのサービスが開始されたのは、2016年から。サービス開始から継続的に提供範囲の拡大を進めており、ジンジャーシリーズの導入社数は18,000社を超えています(2023年6月時点)。おすすめな勤怠管理システムの一つと言えるでしょう。
ジンジャーの各サービスでは共通のデータベース(従業員台帳)を利用できるため、社内に散らばる従業員データをすべてジンジャーに集約させれば、ジンジャーひとつで人事労務に関する悩みを解決することができます。
複数のサービスを利用するとしても、従業員情報の変更・削除の作業は一回で完了。各サービスにおいて、常に最新の正しい情報で管理することが可能です。利用するサービスは、自社の悩みや課題に合わせて、使いたいものだけを組み合わせることができます。
匿名のユーザー 総合評価点:
操作しやすい
操作画面は使用しやすく勤怠情報は給与計算とも紐付けることができるので便利。不満は外勤時の打刻で直行直帰で打刻すると遅刻していてもスケジュール通り乗っ時間が反映されうのでいちいち修正する必要があること。
匿名のユーザー 総合評価点:
アップデートが多い
アップデートが多すぎます。あと従業員が間違えたら総務の人に処理して貰わないと修正ができないのですごく大変です。退社を押してもエラーによくなる人が多いので改善して欲しいです。
匿名のユーザー 総合評価点:
ログイン作業が少し面倒
割り振られた社員一人一人の番号でログインして出退勤を打刻するのですが、ログインして打刻してログアウトする、という作業を毎回しないといけなくて少し面倒です。
ジンジャーのデータベースは、無料で利用することができます。ここからは、勤怠管理システムの主な機能を利用するのにいくらかかるのかを見ていきましょう。
ジンジャー勤怠の月額料金は、従業員1名あたり月400円~です。この金額で、主に以下の機能を利用できます。
今後の法改正に伴うアップデートなども含めて、すべての機能が一律料金です。なお契約は年単位で、従業員数1,000名以上の企業は別途見積もりを発行してもらいましょう。
ジンジャーではその他有料オプションをつけることも可能で、ジンジャー勤怠には「シングルサインオン」オプションを追加できます。システム導入が不安な企業向けには、サポートプランも用意されています。
プラン名 | Self | Basic | Professional |
---|---|---|---|
メールサポート | 〇 | 〇 | 〇 |
チャットサポート | 〇 | 〇 | 〇 |
電話サポート | ー | 〇 | 〇 |
専属サポート | ー | 〇 | 〇 |
導入サポート | ー | 〇 | 〇 |
訪問サポート | ー | ー | 〇 |
BasicとProfessionalプランは、従業員数50ID以上のご契約で利用可能。サポートプランや有料オプションを追加したい場合は、公式サイトから問い合わせしてみましょう。
ジンジャー勤怠は、1カ月間無料でお試し利用することができます。初期設定はジンジャーの営業担当の方がサポートしてくれるので、初めての利用で疑問点が多くても問題ありません。
またトライアル期間中も、本番環境と同じ画面で操作を試せます。機能面や操作面の不明点を契約前に解消でき、ジンジャー勤怠導入後のイメージをしっかりと掴むことができるでしょう。
次に、ジンジャー勤怠の特長を3つご紹介します。
ジンジャー勤怠はクラウドサービスのため、インターネット環境さえあればいつでもどこでもアクセス可能です。利用端末はPCはもちろん、スマホやタブレットからでもアクセスでき、外回り中や在宅勤務時など多様な働き方に対応します。
また、オンプレミス型のシステムのようにサーバーの保守体制は社内でもつ必要はなく、コストを抑えて運用できます。
ジンジャーは利用者からの要望を反映したり、最新の法律に対応した運用ができるようにと常に新機能の追加や機能の改善をおこなっています。
最近では、2019年より段階的に改正がおこなわれている「働き方改革」への対応に気をつけなければいけません。従業員の労働時間の正確な管理、時間外労働の上限、年5日の有給休暇の取得義務など、法律に沿った勤怠管理をしなければ罰則が設けられているものもあります。
ジンジャー勤怠の機能なら、そんな働き方改革にももちろん対応済みです。担当者が改正された法律の内容を調べたり、法改正に対応した機能を利用するために追加料金を支払う必要はありません。
ジンジャー勤怠の操作画面は、システムの利用が初めての方でも簡単に使えるようにこだわりをもって作られました。複雑な集計業務をおこなう管理者、毎日勤怠打刻をおこなう従業員のどちらもが使いやすく、ミスが発生しないような画面となっています。
ジンジャー勤怠の主な機能は、以下のとおりです。
ここからは、勤怠・シフト・有給休暇の3つの管理機能においてできることを詳しくご紹介します。
ジンジャー勤怠では、自社にあった打刻方法で従業員の出退勤管理ができます。この点はジンジャー勤怠に関する口コミにおいても「便利」といった声が多く集まっていました。
jinjer便利でした!
店舗のPCはもちろんスマホでも打刻できるし、シフト提出機能もあったはずなので管理ツールが分断しないで済みますよ— スケ🪑 (@suketama17) September 25, 2023
また不正な打刻を防ぐために、打刻時の顔認証機能、位置情報が分かるGPS機能、IPアドレスで打刻に制限をかけることも可能です。記録された勤怠情報は、リアルタイムで自動集計されます。
集計データは、勤務時間・所定労働時間・休憩時間・残業時間など100種類以上の集計項目の中から細かく項目を設定できるため、日々の集計業務が効率化されるでしょう。タイムカードでは実現できない、総労働時間に対する残業時間の割合なども自動集計が可能です。
シフト管理機能では、まずジンジャー勤怠上で管理者から従業員へのシフト提出依頼をかけることが可能です。その後、従業員はスマホやPCからワークフロー機能を使って希望シフトを申請します。
希望シフトが集まったら、管理者は複数のシフトパターンの中から日または月単位で、希望シフトを反映したシフト表の作成ができます。
また予実管理機能を使って、日または月ごとの予算と実績を確認可能です。人件費や給与の概算を算出、月末の労働時間や残業時間の着地予想を算出することができます。
ジンジャー勤怠では、従業員のマイページに有給休暇の残日数が表示されます。従業員自らいつでも確認できるため、人事労務担当者による残日数の確認業務は削減されます。
さらに、もし年次有給休暇の取得義務日数に達していない場合は、自動アラートで通知を送ることが可能。有給休暇の取得の催促する必要もなくなります。
また企業独自の休暇制度にも対応しており、リフレッシュ休暇やアニバーサリー休暇など柔軟にカスタマイズが可能です。
ジンジャーの公式サイトによると、これまで給与計算に月40時間・勤怠管理に月60時間かかっていた企業は、ジンジャー勤怠の導入で月間約74%の削減に成功する可能性があります。
導入前 | 導入後 | |
給与計算 | 40時間 | 16時間 |
---|---|---|
勤怠管理 | 60時間 | 10時間 |
ジンジャー勤怠の導入後は、以下の流れで業務を進められます。
ジンジャー勤怠では、メール・電話・チャット・WEBなどさまざまなサポート環境が用意されています。また、お問い合わせ窓口は24時間365日対応。運用していくなかで不明点などが生じても、すぐに解決できるでしょう。
ジンジャー勤怠とは、コストを抑えて勤怠管理をラクにしたい企業におすすめな勤怠管理システムです。料金は、従業員1名あたり一律月400円~。今後アップデートがおこなわれたとしても追加費用の支払いは発生しない、料金の明瞭さがジンジャーの魅力です。
また、ジンジャーは勤怠管理システム以外にも、人事労務に関する業務を効率化させるシステムを開発しており、社内の従業員情報をジンジャーのデータベースにまとめれば、各システムで情報を自動連携できます。
ジンジャーでの一元管理で業務の効率化だけでなく、今後必要となるデータの整備・無駄なコストの削減・多様な働き方への対応まで実現できるでしょう。
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