従業員の勤怠管理業務を効率化するために、多くの企業が導入している勤怠管理システム。
この記事では、必要な機能だけを選んで使える人事労務クラウドソフトとして人気な”オフィスステーション”シリーズの「オフィスステーション 勤怠」について紹介します。
オフィスステーション 勤怠の料金や特徴、主な機能について解説していくので、導入を検討している方はぜひ参考にしてみてください。
目次
初期費用 | 11万円 | 主な機能 | アラーム・通知/残業管理/ シフト管理/休暇管理など |
---|---|---|---|
1人あたりの 月額料金 |
330円 | ワークフロー 機能 |
稟議申請/出張申請など |
無料 トライアル |
〇 | 主な 連携システム |
マネーフォワード/給与奉行/ジョブカン勤怠管理/Touch On Timeなど |
打刻方法 | 2種類 | 対応言語 | 日本語/英語/中国語 |
関連サービス | オフィスステーション 労務/労務ライト/年末調整/給与明細/有休管理 | 詳細 | 公式サイト |
オフィスステーション 勤怠とは、株式会社エフアンドエムが提供するクラウド型勤怠ソフトです。
各企業が自社に合った勤怠ソフトを導入できるよう便利な機能を豊富に備えており、大手有名企業を含む2万5,000社以上※に選ばれています。大企業におすすめな勤怠管理システムの一つです。
2022年11月末日時点
匿名のユーザー
総合評価点:
良い所づくし
良かった点は、従業員からの勤怠登録が楽になったことです。元々アナログで紙に書いていたため、記載の手間や保管も管理も含め、良い所づくしでした。
匿名のユーザー
総合評価点:
初心者でも簡単
導入・運用が簡単という点では、マニュアルが充実しており、初心者でも簡単に導入・運用できる点、セキュリティ対策が充実している点が評価できます。
価格は税込表示です
オフィスステーション勤怠の評判・口コミ
次に、オフィスステーション 勤怠の料金について見ていきましょう。
オフィスステーション 勤怠は、利用した人数によって金額が変わる従量課金制を採用しています。従業員1名あたりの月額利用料金は330円(税込)。
従業員数が30名の企業の場合、1カ月あたり1万円以下で勤怠管理業務を効率化できます。
月額料金のイメージ | |
従業員数30名の場合 | 月9,900円(税込) |
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従業員数50名の場合 | 月16,500円(税込) |
なお、この価格でオフィスステーション 勤怠の全ての機能が利用可能です。追加料金が発生するケースがないのも、安心できるポイントでしょう。
オフィスステーション 勤怠を自社に導入した場合、実際にいくらかかるのか知りたい方は、オフィスステーションのシミュレーション機能を利用してみるのがおすすめです。
オフィスステーション 勤怠は、30日間無料でお試しすることができます。以下のような企業は、ぜひ一度お試し利用を検討してみてください。
試してみて、導入を決めたら有料版に移行することが可能です。ただし、トライアル期間終了後に有料版へデータの引継ぎができません。
無料トライアル登録後の詳しい使い方については、オフィスステーションが公開する下記の動画が参考になります。
オフィスステーション 勤怠の主な特徴は、下記の5つが挙げられます。
オフィスステーション 勤怠は、従業員がいつでも自分のスマホやPCから簡単に打刻ができます。そのため、オフィス勤務や在宅勤務など従業員の働き方・働く場所に縛られません。
従来から多くの企業が取り入れているタイムカードは、ひとつの専用端末で勤怠管理をするため、従業員はオフィスに出向かないと打刻ができないデメリットがあります。
その点オフィスステーション 勤怠のように個人別タイムレコーダーを使用する勤怠管理システムだと、従業員それぞれの多様な働き方に対応することが可能です。
従業員が打刻した勤怠データは、ボタンひとつで集計できます。目視での集計作業だと発生しがちな集計ミスもオフィスステーション 勤怠なら起こる心配がありません。
オフィスステーション 勤怠は、必要な機能だけを選べるカスタマイズ性の高さも魅力のひとつです。
など勤怠管理に関する便利な機能を豊富に揃えており、必要に応じて機能を拡張し、自社の就業規則にあわせた管理を実現できます。
また人事・労務担当者は、従業員の勤怠管理をする際に働き方改革関連法に違反しないよう注意をしなければなりません。オフィスステーション 勤怠なら、従業員が
などの管理も可能なため安心でしょう。
オフィスステーション 勤怠はセキュリティ対策もばっちりです。二重認証や自動バックアップ、システムの状態監視など金融機関並みのセキュリティで大切な情報を守ってくれます。
次に、オフィスステーション 勤怠を導入したらどのように勤怠管理をしていけるのか、具体的なイメージができるようにオフィスステーション 勤怠の機能面についてご紹介します。
オフィスステーション 勤怠には、主に以下の機能が搭載されています。
オフィスステーション 勤怠の主な機能 | |
アラート・通知機能 | ・好きな数値でアラート設定が可能 ・遅刻回数や時間外労働の上限を超えた残業をしていないか通知できる |
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勤務間インターバル 不足カウント機能 |
・勤務間インターバルの基準時間を設定可能 ・月単位でインターバル不足回数を集計できる |
スケジュール・ シフト管理 |
・独自のスケジュールを無制限に作成可能 |
勤怠確認機能 | ・従業員自らが勤怠内容の確認ができる |
残業時間管理 | ・従業員の就業形態ごとに残業基準を設定可能 ・残業時間は月や日ごとに確認できる |
休暇管理 | ・企業の休暇ルールを設定できる ・法令に基づいた休暇と企業独自の休暇を設定可能 ・各休暇の取得状況の確認や自動付与ができる |
働き方改革関連法の設定 | ・最新の働き方改革関連法の違反となっていないか管理できる |
エクスポート・ インポート |
・勤怠データをCSV形式などで出力可能 ・打刻データ、管理者・従業員データをCSV形式でシステムに入力できる |
先述したとおり、これらすべての機能が追加料金なし(1人330円)で利用可能です。
オフィスステーション 勤怠を利用して、従業員は残業や休暇のオンライン申請をすることもできます。これまで紙で申請をおこなっていた企業にとっては、
など多くのメリットがあるでしょう。オンライン申請の種類は下記のとおりです。
オンライン申請の種類 | |
打刻申請 | 打刻忘れ、打刻ミスの修正など |
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スケジュール申請 | シフト変更、休暇申請 |
時間外勤務申請 | 残業の申請 |
補助項目申請 | その他の申請 |
振休申請 | 振替休日と振替勤務の同時申請 |
オフィスステーション 勤怠での打刻方法は、以下の2とおりです。
スマホから打刻する場合は、マイページからの打刻を利用しましょう。
オフィスステーション勤怠は、30もの他社の給与計算ソフト・勤怠管理システムとAPI連携しています。API連携していなくても、CSV連携が可能です。
主な連携ソフト | |
給与ソフト | ・マネーフォワードクラウド給与 ・給与奉行 i10/給与奉行 i11 ・SMILE V給与 ・弥生給与 ・PCA給与DX クラウド/PCA給与DX など |
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勤怠ソフト | ・KING OF TIME ・Touch On Time ・ジョブカン勤怠管理 ・スマートろうむ ・クロノスPerformance |
その他ソフト※ | ・年調・法定調書の達人 ・社労法務システム ・ツカエル会計 ・ツカエル青色申告 ・奉行Edgeマイナンバークラウド ・タレントパレット ・給与奉行V ERP10/給与奉行V ERP11 など |
人事労務、会計、確定申告、マイナンバー、タレントマネジメントなど
たとえば、オフィスステーション 勤怠と他社の給与計算ソフトを連携させることで、勤怠データに基づいて自動で給与計算をすることが可能になります。また、これまでおこなっていた確認業務などを省けることから、担当者の負担軽減にも繋がるでしょう。
最後に、オフィスステーション 勤怠に関してよくある質問を紹介します。よくある不明点は契約前にチェックしておきましょう。
オフィスステーション 勤怠を導入したい場合、公式サイトの正規版申し込みページから申し込みができます。もし導入の相談をしたい場合は、お問い合わせフォームもしくは電話で問い合わせをしましょう。
従業員画面や管理画面にログインできない際には、以下の項目を確認してみてください。
従業員がパスワードを忘れた場合は、管理者アカウントで「従業員設定」からパスワードの変更またはリセットをおこないましょう。
一般管理者がパスワードを忘れてしまった場合は、全権管理者アカウントで同様の流れでパスワードの変更またはリセットをおこないます。全権管理者がパスワードを忘れた際には、自身でパスワードをリセットするか、他の全権管理者のアカウントから再設定をおこないましょう。
オフィスステーション 勤怠は、従業員の勤怠管理をラクに・正確に把握できるようになるだけでなく、各企業の就業規則に合わせて使える柔軟性が高い勤怠管理システムです。
30の他社システムとも連携しているため、勤怠管理以外の業務も効率化できる可能性があるでしょう。月額料金は完全従量課金制であるため、無駄なお金がかからない点も魅力です。
気になった方はぜひ、30日間の無料トライアルから始めてみてください。
労務・人事・総務管理者の課題を解決するメディア「労務SEARCH(サーチ)」の編集部です。労働保険(労災保険/雇用保険)、社会保険、人事労務管理、マイナンバーなど皆様へ価値ある情報を発信続けてまいります。
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